ワークライフバランスとは?知っておきたい企業の取り組みと求職者の役割

  1. WORK NEXT(ワーネク)トップ
  2. ブログ一覧
  3. ワークライフバランスとは?知っておきたい企業の取り組みと求職者の役割

ワークライフバランスとは?知っておきたい企業の取り組みと求職者の役割

ワークライフバランス=仕事と私生活の調和

ワークライフバランス=仕事と私生活の調和
ワークライフバランスという言葉をよく耳にするようになりました。
「仕事と私生活の調和」という意味ですが、働き方の変化に伴って仕事と生活の両立をうまく行うことを指します。

仕事を行う上でやりがいを感じたり、楽しいと思いながら働いたりすることは私生活(プライベート)に良い影響を与え、子育てや介護を含めたプライベートの時間が充実していることは、仕事のモチベーションを高めると考えられています。
このように、仕事とプライベートの両立や相乗効果を狙い、実現していくことが「ワークライフバランス」です。

誰もが楽しく働き、充実した私生活を送って前向きに生きているわけではありません。
現実社会には、安定した仕事に就くことができなかったり、仕事と子育て・介護の両立が難しく悩んでいたりと課題は山積しています。

ワークライフバランス憲章は政府提言の改革

では、そもそもなぜワークライフバランスが叫ばれるようになったのでしょうか。

ワークライフバランスは政府によって推し進められており、「働き方改革」の一環として行われています。
経済的な自立と多様な働き方の実現、性別や年齢にとらわれず、誰もが生き生きとできる社会を作るために提言されたことが、ワークライフバランス始まりのきっかけです。

仕事での給与・福利厚生などの待遇はもちろんですが、私生活においては子育てや介護にも対応できるよう、育児休暇の取得や有給休暇の取得率アップを目指すなど、少しずつ社会的な意識を変える段階に向かっていると言えるでしょう。

男性の育児・介護への関わり方、女性の職域固定について

ワークライフバランスの実現に向けて重要なのが、女性です。
子育てや介護など、仕事以外の部分を担うことが多い女性ですが、働き方改革によって重要なポジションに立つことも珍しくありません。

妊娠・出産などで女性の職域が固定されないよう、ライフステージの変化に柔軟に対応する必要があります。
これには、男性も同じように育児休暇をとって子育てをしたり、介護にも積極的に関わったりする姿勢が必要不可欠です。

企業側が行うワークライフバランス

政府から、企業に対してもワークライフバランスの実現に向けた取り組みを行うことが、憲章に記載されています。

参照:「仕事と生活の調和」推進サイト
【http://wwwa.cao.go.jp/wlb/government/20barrier_html/20html/charter.html】

では、具体的にどのようなことが行われているのでしょうか?

●服装規定の撤廃、私服自由化
スーツやパンプスといった服装のルール、制服の貸与はメリットもありますがデメリットもあります。
従業員が服装をいちいち決めなくて良い、私服購入の費用がかかりにくいというメリットがある一方、クリーニングをする手間や個人のモチベーションが下がるデメリットが考えられるでしょう。
服装規定をなくして私服を許可することで、従業員の動きやすさや生産性を向上させ、仕事の時もいつもと違った楽しさをプラスできるような取り組みが行われています。

●福利厚生の充実
男女問わず、育児休暇の取得を勧める動きが強まっています。
これに合わせて短時間の勤務を許可するフレックスタイム制の導入や、在宅勤務(リモートワーク)を取り入れ、出産・育児による離職率が高まらないような取り組みが行われています。
他にも、セミナー参加や書籍購入費用を企業側が負担し、スキルアップのサポートを行うといった福利厚生が人気です。

自分たち求職者が行うワークライフバランス

楽しい・やりがいがあると感じられる仕事に就くのが最も望ましい一方、そういった希望がないためなんとなく仕事をしているという方や、希望の職に就けなかった方も少なくありません。

ただ、求職者のワークライフバランスを実現するためにも、ぜひ自分が強く興味を持つジャンルや、やりたいと感じた業務を行う会社を探してみてください。
慢性的な人手不足により「売り手市場」と言われていますが、積極的に自分を売り込んでいき、ワークライフバランスの実現に向けて希望する仕事を行いましょう。